ブラックマンデーとは?わかりやすく解説

ブラックマンデー(暗黒の月曜日)

ブラックマンデー(暗黒の月曜日)

ブラックマンデーは1987年のとある月曜日に起こった出来事で、ニューヨーク株式市場の大暴落がありました。

また、ブラックマンデーは日本語に訳すと「暗黒の月曜日」であり、英語圏ではブラックマンデーという言葉が多くの方に認知されています。

アメリカの代表的な株価指数「ダウ」ですが、アメリカだけでなく世界でを株価大暴落となった事件になります。

ブラックマンデーは香港を中心に起こった「世界的株価大暴落」

ブラックマンデーは香港を中心に起こった「世界的株価大暴落」

ブラックマンデーですが、香港を中心に起こったとされる「世界的株価大暴落」になります。

香港・オーストラリア・シンガポールでは「30~39%」の株価の大暴落を経験し、さらにマレーシア・メキシコ・ニュージーランドでも「40%以上」の株価大暴落に至りました。

アメリカのダウ平均株価が「508ポイント(22.6%)」下落

アメリカのダウ平均株価が「508ポイント(22.6%)」下落

ブラックマンデー当時のアメリカのダウ平均株価は「508ポイント(22.6%)」下落したと言われています。

大量の売りにより、1日で急激な価格下落を引き起こして一大事件となりました。

また、当時は株の売買をコンピューターに移行して間もない時期であり、コンピューターや通信システムが機能しないトラブルが1時間以上続いたそうです。

当時のアメリカの新聞でも大々的に報道された

当時のアメリカの新聞でも大々的に報道された

ブラックマンデーは当時のアメリカの新聞でも大々的に報道されました。

ニューヨーク・タイムズの新聞記事ですが、株価暴落にうなだれる人々を撮影しています。

また、株価指標なども紹介しており、当時の悲惨な状況が記事によく現れています。

アメリカ・ダウ平均の下落率(1日)ランキングでは1位

アメリカ・ダウ平均の下落率(1日)ランキングでは1位

ブラックマンデー当時のアメリカ・ダウ平均ですが、「1日の下落率」ランキングでは1位となっています。

続けて1929年の世界大恐慌があり、3位には1899年の景気後退があったようです。

近年ではブラックマンデーの株価下落率-22.6%を超える出来事は出てきていません。

日本でもブラックマンデーのニュースが新聞で大々的に取り上げられた

日本でもブラックマンデーのニュースが新聞で大々的に取り上げられた

日本の株式新聞でもブラックマンデーのニュースは大々的に取り上げられました。

「世界同時株安」ということで、日本も株価暴落は逃れることは出来ませんでした。

日経平均株価は3836円安とあるように、大打撃を受けた事件であることは間違いありません。

ブラックマンデー アニメーションで徹底解説!!【世界恐慌】 - YouTube

出典:YouTube

ブラックマンデーに関する解説動画

ブラックマンデーはいつ何年に起こったのか

1987年(昭和62年)10月19日(月曜日)

1987年(昭和62年)10月19日(月曜日)

ブラックマンデーはいつ何年に起こったかですが、1987年(昭和62年)10月19日(月曜日)になります。

当時の株式市場で働くアメリカ人の様子ですが、非常にショックで乱れている姿が分かります。

アメリカ・ウォール街では「7で終わる年は縁起が悪い」と言われている

アメリカ・ウォール街では「7で終わる年は縁起が悪い」と言われている

アメリカ・ウォール街では「7で終わる年は縁起が悪い」と言われています。

これはブラックマンデーから始まる迷信であり、アジア通貨危機は1997年、パリパショックは2007年に起こりました。

ブラックマンデーの原因

ブラックマンデーの原因は1つではないと予想されている

ブラックマンデーの原因は1つではないと予想されている

ブラックマンデーの原因ですが、1つではないと予想されています。

同時に「1つに絞れない」ということであり、原因が特定されていないとも言えます。

ブラックマンデー原因の可能性①レーガン元大統領が実施した「レーガノミクス」

ブラックマンデー原因の可能性①レーガン元大統領が実施した「レーガノミクス」

ブラックマンデー原因の可能性として、レーガン元大統領が実施した「レーガノミクス」が挙げられることが多いです。

ブラックマンデー当時の大統領がレーガン元大統領であり、その時の政策が関係していると分析されています。

「キャピタルゲイン課税引き下げ」などの富裕層の所得を高める優遇政策を取り、景気が後退した

「キャピタルゲイン課税引き下げ」などの富裕層の所得を高める優遇政策を取り、景気が後退した

レーガン元大統領のレーガノミクスですが、基本的な政策は「税率引き下げ」がありました。

税率引き下げは景気対策の基本政策ですが、その中に「キャピタルゲイン課税引き下げ」がありました。

これは富裕層の所得を高めるものであり、富裕層への優遇政策により景気が後退したと言われています。

レーガノミクスとアベノミクスを比較

レーガノミクスとアベノミクスを比較

レーガノミクスとアベノミクスを比較した表があり、最終目標は「強い国家安全保障」という所で共通しています。

しかし、レーガノミクスはインフレ克服でアベノミクスはデフレ克服とその時の状況は全く異なるものでした。

レーガノミクスは小さな政府を目指したのですが、自己負担が大きくなるというデメリットがありました。

ブラックマンデー原因の可能性②1985年9月22日に実施された「プラザ合意」

ブラックマンデー原因の可能性②1985年9月22日に実施された「プラザ合意」

ブラックマンデー原因の可能性として、他にも「プラザ合意」があったと言われています。

プラザ合意は1985年9月22日に実施された、市場介入が行われた政策になります。

プラザ合意は「円高ドル安」に誘導するため、G5の中央銀行が市場に介入する合意

プラザ合意は「円高ドル安」に誘導するため、G5の中央銀行が市場に介入する合意

プラザ合意は「円高ドル安」に誘導するために行われた、G5(アメリカ・イギリス・フランス・ドイツ・日本)の共同政策になります。

各国の中央銀行が市場に介入する合意であり、プラザ合意から日本は大きく円高に向かいました。

日本にとってはバブル崩壊に招く行為であり、望むべき合意ではなかったと言われています。

1987年、行き過ぎたドル安に歯止めをかけるために実施された「ルーブル合意」

1987年、行き過ぎたドル安に歯止めをかけるために実施された「ルーブル合意」

プラザ合意によってドル安が行き過ぎてしまい、歯止めが効かなくなってしまいました。

そこで1987年に「ルーブル合意」が実施され、ドル円のバランスを取る政策が新たに行われています。

旧西ドイツがインフレを恐れて金利を引き上げ、ルーブル合意の信頼性が破綻

旧西ドイツがインフレを恐れて金利を引き上げ、ルーブル合意の信頼性が破綻

当時、旧西ドイツがインフレを恐れて、金利を引き上げる政策を取りました。

これによりルーブル合意の信頼性が破綻し、世界全体で経済活動が抑制されるようになっていきます。

この流れが株売りのトレンドをうみ、ブラックマンデーに繋がったと言われています。

アメリカの双子の赤字も相まって「ブラックマンデー」を招いた

アメリカの双子の赤字も相まって「ブラックマンデー」を招いた

アメリカは当時「双子の赤字」を抱えていたと言われています。

財政赤字・貿易赤字の2つを抱え、これもブラックマンデーを招いたと分析されています。

【高校生のための政治・経済】国際経済史⑥プラザ合意#9 - YouTube

出典:YouTube

プラザ合意に関する説明動画

ブラックマンデー原因の可能性③イラン・イラク戦争

ブラックマンデー原因の可能性③イラン・イラク戦争

ブラックマンデー原因の可能性として、他にもイラン・イラク戦争がありました。

イラン・イラク戦争は1980年9月から1988年8月まで行われたとされる戦争です。

アーネスト・ウィル作戦発動前の1987年5月17日、イラン軍の誤射によりアメリカ戦艦が誤爆

アーネスト・ウィル作戦発動前の1987年5月17日、イラン軍の誤射によりアメリカ戦艦が誤爆

アメリカ軍はイラン・イラク戦争の際、クウェートのタンカーの船団護衛作戦としてアーネスト・ウィル作戦を発動しました。

しかし、その発動前の1987年5月17日、イラン軍の誤射によりアメリカ戦艦が誤爆したといいます。

アメリカ海軍は報復として、イランの石油プラットホーム2基を攻撃

アメリカ海軍は報復として、イランの石油プラットホーム2基を攻撃

アメリカ海軍は報復として、イランの石油プラットホーム2基を攻撃しました。

その後も報復を行っており、イラン・イラク戦争によりアメリカは資金を必要としていました。

原油市場に対する不安が不況を招いた

原油市場に対する不安が不況を招いた

イラン・イラク戦争が続いている間、世界では原油市場に対する不安が続きました。

その不安が不況を招いたとされており、戦争もブラックマンデーの一因だと言われています。

ブラックマンデーの日本への影響(日経平均株価・為替・チャート)

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