創設者：ヘンリー・リーマン
設立：1850年、アメリカ合衆国アラバマ州モントゴメリー
本部所在地：アメリカ合衆国ニューヨーク州ニューヨーク

リーマンショックは「リーマン・ブラザーズ・ホールディングス」の経営破綻がきっかけとなった世界恐慌の1つです。

リーマンショックによりその後の多くの国・企業に影響を与えたとされています。

リーマンショックは2008年、アメリカの大手証券会社「リーマン・ブラザーズ・ホールディングス」が経営破綻をしました。

その流れが世界規模で「金融危機」として起こり、この名称は日本独自の呼び方となっています。

ちなみに世界では「the financial crisis of 2007–2008（2007年から2008年の金融恐慌）」と呼ばれているようです。

リーマンショックの影響により、NYダウ平均株価は「7000ドル（53％）」下落したとされています。

2008年当時のNYダウは7000ドルまで落ち、2021年現在の32000ドルの1/4以下にあたります。

リーマンショックの発端ですが、「サブプライムローン問題」が原因だと言われています。

リーマン・ブラザーズもこのサブプライム問題に加担しており、これらが景気低迷を招くことになりました。

サブプライム問題の発端ですが、サブプライムとは低所得者層（約15％）向けの住宅ローンとして採用されました。

焦げ付きのリスクが高いとされるサブプライムですが、リーマン・ブラザーズはこのサブプライムを採用しました。

サブプライムローンの問題点として、低格付けがCDO（債務担保証券）として高格付けに変身したことにありました。

これによりリスクの低い債券だと低所得者層に購入させて、結果として破綻することになってしまいました。

サブプライム問題は際限ない住宅ローンの証券化が続き、どんどんと住宅が増えてしまいました。

その結果として住宅の価値が下がって住宅バブルが崩壊、リーマンショックへと発展しています。

低所得者層が狙われる形となり、今回のリーマンショックへと発展しました。

アメリカ証券会社のリーマンショック後の動きがこちらの画像で確認できます。

リーマン・ブラザーズは破綻し、メリルリンチやベアー・スターンズなどの証券会社は救済合併に至っています。

リーマンショックによる経済危機ですが、アメリカだけに留まりませんでした。

その影響は日本・新興国・ヨーロッパへと発展し、株価下落や円高、通貨安などの経済危機が起こりました。

リーマンショック後の世界ですが、1番よく取り上げられるのが「ギリシャ経済破綻」になります。

ギリシャ経済破綻はリーマンショック後すぐに起こりましたが、EUやIMFの支援により救済されました。

ですが、GM破綻などは逃れられず、また日本では「派遣切り」「マイナス成長」と少なからずの影響がありました。

リーマンショックはアメリカだけでなく、世界全体に影響を与えた出来事と言えます。

リーマンショックから1年間は特に、「株価」「景気」「失業率」に大きな影響を与えたと言われています。

特に真ん中の「GDP 四半期成長率」が顕著で、アメリカでは最低-6.4％、日本でも最低-3.4％に落ちました。

また、日本と同様にアメリカ・ヨーロッパでも失業率に大きな影響を与えたことも明らかです。

さらに日本での失業率ですが、2008年から2009年にかけてどんどんと失業率が上がっていったことが分かります。

リーマンショックはいつ何年に起こったのかですが、「2008年9月15日」に起こったとされています。

この日にリーマン・ブラザーズが破綻しており、アメリカ・世界でニュースが飛び交った日でした。

リーマンショック前後のアメリカの動きにつちえ、いつ頃に何が起こったのかが分かる表になります。

2007年にフランスBNPパリパに動きがあり、参加のファンドを凍結するという動きがありました。

そして、2008年9月15日のリーマン・ブラザーズ破綻から、アメリカ政府がすぐに金融安定化に動いていることが分かります。

リーマンショックの原因ですが、低所得者向けのサブプライムローンがきっかけとなります。

低所得者層に対する住宅ローンを行った結果として、最終的にリーマンショックがありました。

サブプライムローンですが、問題となった仕組み・構造がこちらになります。

信用力の低い個人に対して、銀行や住宅ローン会社により住宅ローンが貸し出されました。

しかし、その上には証券会社がおり、さらには投資家によってバランスが崩れた点は否めないようです。

こちらの画像はリーマンショックの仕組みが分かる「保険会社」「投資銀行」「投資家」の関係性になります。

投資銀行や投資家がリーマン・ブラザーズなどの保険会社をカモにしていたということが分かる構図です。

サブプライムローンの延滞が発生する仕組みが分かる画像がこちらになります。

住宅価格が上昇してく時期は良いのですが、景気が悪くなると住宅価格は下がる傾向にあります。

その際にサブプライムで契約していた低所得者層の方々の場合は返済することができなくなります。

結果として延滞・焦げ付きが起きて、リーマンショックが起きてしまう仕組みです。

リーマンショックの一因としては、当時の韓国産業銀行がリーマン・ブラザーズの株式を取得している問題がありました。

韓国産業銀行はリーマン・ブラザーズの株式を25％取得し、さらに「全面的支援をする」とアメリカに申出をしていたほどです。

韓国産業銀行の支援の申し出により、ブッシュ大統領とライス国務長官はそれを承認する姿勢を見せました。

そのためリーマン・ブラザーズ救済策をストップしており、韓国任せになっていた状況にありました。

韓国産業銀行の支援の申し出ですが、買収の話まで出てきていました。

しかし、直前になってそれが断念されたため、リーマン・ブラザーズに大きな負担となったようです。

リーマン・ブラザーズは結果として、45％の株価を下落させてしまいました。

経済破綻となった原因はもちろんリーマン・ブラザーズにありますが、韓国産業銀行との契約関係も一因であることは間違いありません。