リーマンショックは2008年9月15日に起こった出来事で、証券会社であるリーマン・ブラザーズが経営破綻したことが1つのきっかけになりました。

これにより世界的な大不況に陥り、しばらくの間は景気低迷が続いていました。

リーマンショックは破綻をしており、さらに他のアメリカの証券会社も救済合併されています。

銀行が救済をする形となり、証券会社はゴールドマン・サックスやモルガン・スタンレーなどがより頭角を現すこととなります。

リーマンショックの原因ですが、低所得者層向けの住宅ローンにあったと言われています。

サブプライムローンを低所得者層にとにかく売りさばき、景気が悪くなったらローンが返せないという状態に陥りました。

それにより証券会社は経営破綻し、リーマンショックへと導かれます。

リーマンショックの影響で世界の景気が悪化し、多くの影響を与えました。

ギリシャ破綻やアメリカの自動車会社GMが経営破綻するなどが大きなニュースとなりました。

また、日本でも「派遣切り」「戦後最悪のマイナス成長」などが起こっています。

コロナショックは2019年に発生した感染症で、正式名称は新型コロナウイルス感染症と言います。（国際正式名称：COVID-19）

2019年12月に中国の湖北省・武漢市で初めて検出されており、それ以降は世界でもコロナ感染が見られるようになりました。

コロナウイルスは「空気感染」「飛沫感染」「接触感染」という3つの感染経路があると言われています。

そのためマスク着用が世界的に常識となり、オーストリアなど法律で義務付けられている国もあります。

新型コロナウイルスの感染後の経過イメージですが、潜伏期間が4～7日ほどあります。

そして、人に感染る期間は2日～10日であり、それ以降は人にうつらないとされています。

新型コロナウイルスの後遺症として、倦怠感や息苦しさ、関節痛などの後遺症が出てきています。

コロナショックとされる現在、コロナ後遺症は非常に懸念されている事態です。

コロナショックとなった現状ですが、世界の感染者数を比較してみました。

1番多い国はアメリカで2000万人以上の感染者が出ており、続いてインドは1000万人以上となります。

世界では1億2000万人以上を突破しており、過去に見ないほどの感染者数となりました。

コロナウイルスを他のかぜ・SARS・MERSなどの感染症と比較をしてみました。

致死率は2％とそこまで高くはありませんが、感染力はSARSと同じくらいの「1人から2～3.5人」となっています。

リーマンショック後とコロナショック後の日経平均株価のグラフを比較してみました。

このグラフを見るとリーマンショックがいかに長期間、株価が低迷していたかが分かります。

リーマンショック以降、少しずつですが株価上昇の傾向にありました。

そんな時にコロナショックが起こり、また再び株価が下がってしまっています。

リーマンショックとコロナショックの株価の暴落度をグラフ化したものがこちらになります。

他にも「同時多発テロ」「東日本大震災」「ブラックマンデー」などの株価の暴落度もチェックできるものです。

こちらを見る限り、リーマンショックが株価の暴落度を最も上回っています。

コロナショックの株価ですが、それでもかなりの暴落をしています。

世界ではかなりの株価の暴落となっており、特にイタリアやフランスが大打撃を受けています。

続いてドイツ・イギリス・アメリカとあり、やはり先進国の株価暴落が顕著です。

日本はまだ負担は少ないほうですが、それでも以前の3/4となっています。

リーマンショックとコロナショックの給付金ですが、こちらも比較をしてみました。

リーマンショック時の定額給付金ですが、「1人1万2000円」だったことがテレビでも取り上げられています。

リーマンショック時の定額給付金ですが、対象となる世帯の例の画像があります。

対象となるのは世帯主と第2子・第3子などの対象の子供となっています。

手当の対象となる人に制限があり、全ての人が貰えたわけではないという所がありました。

コロナショック時の給付金は「特別定額給付金」と言いますが、その時の金額は「10万円」でした。

オンライン申請が可能で、2020年に実施された定額給付金になります。

コロナショックの特別定額給付金ですが、給付対象者について一律10万円が給付されました。

受け取りは世帯主に一括で支給されて、そこから各個人へと配られる仕組みが採用されています。